SDGs研修・ワークショップの一覧企業向け・個人向けに的確な学習内容を提供します

5分で理解できる !
あなたの会社に "SDGs研修" が必要な理由とメリット

研修の目的

SDGsとは

SDGs(持続可能な開発目標)は2015年9月に国連に加盟する全196カ国が採択することで成立した世界共通の目標です。
誰一人取り残さない世界をつくるために、環境・社会・経済に関する社会課題を含む17種類の目標を、2030年までに達成することを目指しています。

SDGsが採択された文書の中には「我々は、地球を救う機会を持つ最後の世代になるかもしれない」と言及されています。
そのため、政府・企業・自治体・学校・NPO・NGO・個人と多くの団体・個人によって取り組みが進められています。

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企業とSDGs

日本企業でSDGsへの注目が高まったきっかけは、2017年11月の経団連の行動憲章改定です。

日本の代表的な企業で構成される経団連の行動憲章に「SDGs達成にも大いに貢献する」という内容が追加されたことで、大企業を中心にSDGsへの本格的な取り組みが開始されました。

その後、2019年には中小企業でもSDGsへの取り組みが広まっていきました。その理由の1つが大企業のサプライチェーンの見直しです。大企業がSDGsに取り組む一環として、自社のサプライヤーにもSDGsへの取り組みを求め始めたのです(SDGs調達)。
業界によって進行度合いは異なりますが、各業界の大企業を中心にSDGsへの取り組みが必須になるような新たなルール作りが進められています。

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SDGsって
寄付や清掃活動のことでしょう?

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SDGsって
いまだけの流行でしょう?

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いまある利益を減らしてでも
SDGsに取り組む必要はないでしょう?

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・・・このようにSDGsを捉えている場合は、ぜひこの機会に企業とSDGsの関係を捉え直してはいかがでしょうか?

SDGsの市場規模とESG投資

SDGsの市場規模が大きいことは、各種調査・発表により世界での共通認識になっています。

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SDGs達成によって
毎年1,300兆円の経済価値と
最大3億8,000万人の雇用創出
が見込める

※ 2017年 ダボス会議

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SDGs各目標の市場規模は
71兆円から803兆円

※ 2017年 デロイトトーマツ

また、投資家・投資機関もSDGsに合わせた投資活動を行うようになっています。その投資手法がESG投資です。
この投資では、企業の環境・社会・企業統治(各頭文字がESG)に関わる非財務価値を考慮して投資判断がなされます。

ESG投資では、環境対策や人権対応に取り組んでいる企業への投資を増やす一方で、これらに取り組んでいない企業への投資撤退も進められています。

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これまでは企業の財務価値が投資の判断基準でした。しかし、それだけでは中長期的な企業価値の維持・向上が測れないことがわかってきました。
そこで、企業の財務価値を生み出す源泉として、非財務価値が注目され始めました。

つまり、非財務価値を高めるための環境・社会・企業統治に関する取り組みを実施しなければ、投資が受けにくくなる(受けられない)未来が訪れるのです。

企業がSDGsに取り組む3つのメリット

企業がSDGsに取り組むメリットを3種類に分けて紹介します。

メリット1:お客様・求職者の新たなニーズに応えられる

私たちがなにかを購入する時には、「自身の欲求を満たしてくれる価値・品質の高いモノ・コト」でありかつ「なるべく価格が安いもの」が、多くの場合に選ばれるでしょう。
この2つの基準に差がない場合に選ぶ理由になってきているのが、買い物によって社会課題への貢献ができるかどうかです。

電通の調査によれば、価格が高くても環境に良い日用品を選ぶと回答した人が増えてきており、なかでも20代が特に同様の回答をしていることがわかりました。これからの時代を担う若い世代が、SDGs・社会課題解決への関心を強めていることがうかがえます。

また就職・転職先を選ぶ際にも、企業がSDGsに取り組んでいるかどうかを重視する層が増えている・一定数存在することが、株式会社IDEATECHと株式会社ワークポートの調査によってわかりました。

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メリット2:経営リスクが回避できる

SDGsの17目標に含まれる社会課題を解決させる活動を始めなければ、まわりまわって自社の事業にマイナスの影響を与えることになります。

例えば、日本政府が2050年カーボンニュートラルに向けて、カーボンプライシングの導入を検討しています(2022年7月時点)。
既定以上のCO2を排出する企業は、超過したCO2排出量と同等の排出枠を購入する必要があります。つまり、CO2排出量を減らす取り組みをしなければ、その分のコストを支払う必要があるのです。

社会課題に加担している企業に対するこのような規制が増えることで、これまでにはなかったコストが発生して経営のリスクにつながる未来がやってくるかもしれません。

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メリット3:新しい取引・事業の機会につながる

政府の規制や消費者のニーズがSDGsや社会課題への取り組みを強化する方向に変化することで、大企業のSDGsへの取り組みが活発化し、それに合わせる形で中小零細企業でも取り組みが広まっていきます。

このような状況では、新たな取引先を選ぶ際の条件にSDGsの取り組みを行っているかどうかが加えられるようになってきています。例えば、新しい病院が調剤薬局を誘致する際の基準や、コンペでITシステム・SaaSサービスを選ぶ際の基準になっている事例があります。

SDGsの目標は壮大であるため1社で取り組んでも達成することはできません。そのため同業他社や他業界の企業、NPOやNGO、教育機関・自治体などと協業していくチャンスにもなります。これまでになかったパートナーシップの構築によってイノベーションが生まれ新しい事業創出につながります。

これまでの取引継続だけでなく、新しい事業を生み出す上でもSDGsの取り組みが関係しています。

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“SDGs達成に企業は欠かせない役割を担っている”
ー 国連事務総長グテーレス氏

企業がSDGsに取り組む際の課題

このページを見ている皆さんは、きっとSDGsに取り組む意義を理解されていたり、
まだはっきりとはわからないが自社にとって重要そうなことだ、と認識されているのではないでしょうか?

これまで多様な企業・個人に対してSDGs研修・コンサルティングサービスを提供するなかで、企業がSDGsに取り組む際に直面する課題は以下のようなものであるとわかりました。

Case01 : SDGs担当者が抱える推進・社内浸透のお悩み

経営層・上長から取り組みを指示されたが、
何をすればいいかわからず予算もない
(少ない)

自社のSDGs方針を
社員が理解してくれない、浸透しない

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SDGs担当者の日常業務が忙しく
うまく進まないが、
専業で取り組めるような人員配置もできない

社長・経営層がSDGsを理解していないから
取り組みが承認されない

Case02 : 企業のSDGsそもそも論「取り組む理由はなに?」

自社でSDGsに貢献する方法がわからず、
取り組んだ成果のイメージや
必要な期間の想像もつかない

昔から社会貢献活動は行ってきたのに、
なぜ今更取り組むことを発表しないと
いけないのかわからない

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同業他社が取り組んでいないので、
自社で取り組む理由が見いだせない

自社事業ではマイナスの影響を生んでいないからSDGsで何をすべきかわからない

Case03 : 自社だけでSDGs推進活動を始めたが、行き詰まった

SDGs宣言をしたが
その後なにをすればいいのかわからない

マテリアリティ・バリューチェーン分析・
SDGsドミノ・ステークホルダーヒアリング
意味関係性、実施方法がわからない

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自社事業とSDGsの目標を紐付けたが、
優先課題の特定になっているのか
自信が持てない

担当者で考えたSDGs方針が
経営層に承認されずひっくり返される。

このような課題であれば、
株式会社DropのSDGs研修で解決できます。

ゼロからSDGsの取り組みを検討・実施される場合は、まず弊社のSDGs基礎研修で、SDGs基礎知識・ビジネスとの関係・ビジネストレンドを通して、企業のSDGsの重要性を理解して取り組みの1歩目としてもらいます。
具体的な取り組み方法はそのあとに学んで頂きます。

まずは社長・経営層・SDGs推進担当者らが自社がSDGsに取り組む重要性に納得することが何より重要です。
この点がクリアできないといざ取り組みを始めても、取り組みの優先順位が上がらず頓挫してしまう可能性が高まります。

本気でSDGsに取り組むことが決まれば、取り組み方法の全体像が学べる研修・取り組み推進に必要な施策を実施するワークショップ形式の研修・社内浸透に役立てられるゲーム形式の研修など多様なメニューを用意しています。

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Dropの "SDGs研修" の特徴

SDGsコンサル会社が企画・実施する

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弊社はSDGs専門の研修・コンサルティング企業です。単発の研修だけでなく、知識ゼロからSDGsを学び、取り組みを推進していくために必要な研修・コンサルティングを提供してきました。

そのため、研修のみを提供する企業と比べて、実際に企業がSDGsを推進するなかで直面する課題に即した研修コンテンツを提供できます。
また、専門性の高い環境や人権などの領域では、弊社のパートナーである専門家からの助言を受けて研修を企画しています。

ニーズに合った内容が選べる

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企業によるSDGsの推進は、国際的なガイドラインで5つのステップに分けられています。
このステップによって、企業に必要な知識や情報が決まります。
また、研修対象者が経営層・SDGs推進担当者・全社員なのかによっても、学ぶべき内容が異なります。

取り組み状況と対象者によって異なるニーズに対応できるように研修の種類を揃えています。
そのなかから目的に合った研修を選ぶことで、SDGsの取り組みを先に進められます。
研修実施前には、お客様の状況をヒアリングして課題を抽出した上で、最適な研修プランを提案可能です。

多様なテーマと形式で提供する

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研修といえば座学で講師の話を一方的に聞くことが一般的です。
しかし、SDGsの取り組み状況・企業規模・事業形態・研修対象の社員の働き方によって、最適な研修のテーマと形式は異なります。

株式会社DropのSDGs研修では、一般的な座学研修だけでなく、ワークショップ形式・ディスカッション形式・ゲーム形式・eラーニング教材など多様な形式を揃えています。
研修の目的・対象者の特徴に合わせて、これらの形式から最適な研修を提供します。

よくある質問

オンラインでも研修を実施できますか?
ほとんどの研修はオンライン実施が可能です。ただし、一部の研修は会議室など同じ場所に集合しなければ実施できません。
研修の模様を録画したデータは提供してもらえますか?
アーカイブデータの提供は可能です。社内浸透の教材などに活用いただけます。
なお、提供する場合は、研修費用×10%の料金が発生します。
研修実施に先立って、当日使用する資料を共有してもらえますか?
研修資料の事前共有は可能です。
もし、共有した資料に修正が必要であれば、研修当日までに対応いたします。
研修に質疑応答の時間は設けられますか?
設けられます。
研修時間内であれば、質疑応答が可能です。
研修のなかに自社の同業他社の事例を入れてもらえますか?
追加可能です。
なお、情報収集やスライド制作などの内容によって、追加の費用をいただく可能性がありますので、詳しくは商談時にお尋ねください。
研修のなかに座学だけでなく、ワークも入れられますか?
可能です。
ワーク内容もお客様に合わせてカスタマイズ可能です。

提供可能な研修の一覧

※一部の研修ページは現在工事中です。詳細を知りたい方はお手数ですが、こちらよりお問い合わせください。

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