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食品業界のSDGs/サステナ推進 1万人の従業員を抱える一冨士のSDGs推進事例|マテリアリティ策定・目標設定・社内浸透を解説
- このような方にオススメ
- 食品業界でSDGs/サステナビリティへの取り組みを検討している担当者
- SDGs/サステナビリティに関する企業事例を知りたい担当者
- SDGs/サステナビリティに取り組む意義がわからないと感じる担当者
企業がSDGs/サステナビリティに取り組む重要性が高まるなか、食品業界は取り組みが活発化している業界の一つです。「取引先の要求も増え、私たちも取り組みを加速させねばならない」と方針を打ち出す企業も増えてきました。
しかし、SDGs/サステナビリティの方針を掲げるだけでなく、その取り組みをどのように実現させ、組織全体に浸透させるかという課題に直面する企業も多くいらっしゃいます。SDGs/サステナビリティ推進が経営層から指示されたものの「食品業界では何に取り組めば良いのか」という疑問を持つ担当者は少なくありません。
そこで、今回のセミナーでは、10,000人以上の社員を抱える一冨士フードサービスでSDGsを推進する立場のお二人をお招きし、目標の策定から、マテリアリティ策定、社内浸透に至るまで実践された取り組みについてお話しいただきました。
また、パネルディスカッションを設け、SDGsの具体的な取り組みや成功事例、さらなる今後への道筋についてじっくり伺っています。
セミナー参加者様からの質問にお答えする時間も設けておりますので、SDGs/サステナビリティ推進に関わる方はこの機会をぜひご活用ください。
▼期待できる成果
・食品業界と関わりが深い社会問題を知ることができる
・食品業界でのサステナ推進のプロセスとその具体的事例を学ぶことができる
・一冨士フードサービスと取引する上で求められることを知ることができる
開催概要
- 動画の時間
- 52分
- アジェンダ
- 一冨士フードサービスのSDGs推進プロセス
- 目標策定までのプロセス
- 推進で直面した課題とその向き合い方
- マテリアリティ特定から目標設定後に実施した従業員教育の内容
- 質疑応答
登壇者紹介
一冨士フードサービス株式会社 社長室 次長高野 美智子(こうの みちこ)
1999年に一冨士フードサービス株式会社入社。新卒入社後11年間、人事教育部で学卒採用や社員教育の業務を担当し、その後現在の社長室にて、社長のスケジュール管理や経営企画などの業務に従事。2022年に社内のSDGs推進委員会を立ち上げ、事務局としてプロジェクトマネジメントを担当。
一冨士フードサービス株式会社 常務取締役 管理本部長辻 智久(つじ としひさ)
1986年に一冨士フードサービス株式会社(旧株式会社一冨士)入社。社長室長、近畿支社長、人事教育部長を歴任し、現在は管理本部長として、総務・人事・財経・システムの部門を担当する。社内のSDGs推進委員会では、担当役員ならびに温室効果ガス削減チームのプロジェクトリーダーを務める。
一冨士フードサービスは、企業や学校、幼稚園・保育所、病院、福祉施設などの施設から、スポーツチームのアスリートに至るまで、「健康で安全、美味しい食事」を基本に、あらゆるお客様のニーズに合ったフードサービスを提供しています。創業122年の中で培ったノウハウを活かし、現在では全国2,300カ所以上の施設を運営。「未来の元気を創造する」をコーポレートスローガンに掲げ、コントラクトフードサービスのパイオニアとして、これからも成長を続けながら、持続可能な社会の実現に貢献することで、ステークホルダーの皆様から愛される企業となるよう、さらなる企業価値の向上を目指していきます。
株式会社Drop SX支援事業部 カスタマーサクセス責任者齋藤 汐帆(さいとう しほ)
社会課題解決を目指すコンサル会社Dropで、教育事業とSDGs事業を推進中。責任者として、学校向けSDGs教材「iina」を企画・開発し、全国の中学高校にSDGsを学ぶ手段を提供している。これまで、一部上場企業から、中小企業まで様々な企業規模、事業領域の方針策定ならびに社内浸透のコンサルティングに携わる。
合同会社波濤 代表/サステナビリティコンサルタント玉木巧(たまき こう)
株式会社Dropの創業メンバーとしてジョインし、 これまで数多くの企業におけるサステナビリティ推進を支援。 また直近3年間で計40万人のビジネスパーソン向けにSDGs研修を届ける傍ら、YouTuber・ VoicyパーソナリティとしてもSDGsの最新情報を発信中。2023年10月、Drop社を退職し、合同会社波濤を設立、代表を務める。
株式会社Dropは、SDGsに取り組んでいく企業の理解と実践をサポートするコンサルティング会社です。SDGs・サステナビリティに関する知識・ノウハウを活用しデジタル・アナログ・データをミックスさせながら、社会課題・経営課題に対してビジネス手法を用いて世の中やクライアント企業の課題定義と解決を目指します。SDGsの情報サイト「SDGs media」を運営しています。